共執筆：
高橋 諒（AKANESASU 代表）
阿部 利尋（昭和音楽大学大学院アートマネジメント修士課程）

6. 考察1（執筆：高橋）

本レポートの最初の問い「アートマネージャーにはどのような能力や技術が必要なのか」に対する私の正直な感想は「このような網羅的な知見を高いレベルで習得でき、かつ実践できる人材ははたして何人いるのか」というものである。

国内・国外の教育機関におけるカリキュラムを分析し、経営学・法学・行政学・インターン・その他アートを含む横断的領域などをバランスよく詰め込んだものとなっているが、そもそもこれらは大学学部および研究科では独立した専攻であり、当然のことながら一つひとつの知見はそれら出身の学生の方が優れていると予見できよう。そのため、ともすれば広く浅くになるおそれがあるこの教育研究分野においては、藝大や慶應のように修士課程以降を前提とする制度設計になっているのは十分に理解できる。学部４年間のみでは質・量ともに他の専攻を学んだ人材に代替されるのは明らかで、修士・博士課程でそれを補うのは正解であろう。もっとも、それでも各専門分野で優位性がとれるかどうか不透明だ。たとえば法学の講義を2～3とったところで、法学部出身の学生や実務家に著作権や契約の分野でプレゼンスを示す人材を生み出せるのか懐疑的である。これは経営学でも行政学でも同様である。

おそらくアートマネージャーに求められているのは各専門分野での単独の問題解決能力ではない。網羅的な知見をもつことで、必要であれば単独の高い問題解決能力を持つプロフェッショナル（法律家など）をつなげて全体の調和を図ることができる調整能力こそがアートマネージャーに求められている力なのだと私は考える。

参考：文化庁「令和4年度大学における文化芸術推進事業の募集について」
（出展：文化庁ホームページ）

上記参考において文化庁はアートマネジメント人材の能力を①「幅広い知識を持ち」②「芸術の受け手のニーズをくみ上げ」③「公演・展示の企画能力、地域・行政への説明能力、資金獲得・営業・渉外交渉能力」と定義している。①について筆者の認識と乖離はほぼない。また①があれば③の地域や行政に「説明する」能力はある程度担保される。しかしながら②と③の大部分については意見の相違が生じる。②のニーズのくみ上げについてはマーケティングの専門性が必要となるだろうし、公演・展示の企画能力についてはキュレーターの専門性が、資金獲得は金融やファンドレイジング、営業においてもマーケティング、渉外交渉能力は法学の専門性がそれぞれ要求される。これらは課題解決能力であり説明能力ではない。つまり単独の高い問題解決能力を持つプロフェッショナルへの協力依頼が本来は必要であり、それら専門家同士をつなげ、調整するのがアートマネジメント人材の役割であり必要な能力であると主張したい。これらの高度な専門性を一人の人材に求めることや育成することは実現可能性が低いといえよう。

それではアートマネジャーの幅広い知識という面に着眼すると、現代社会の大きなプレイヤーは企業と行政であり、資本主義社会かつ法治国家である我が国において、アートがそれらと円滑な関係性を結ぶために横断的な学問分野の知識は必要不可欠であることは自明である。それは大別すればアートをバックグラウンドとして、行政学（公共性）、法学、経営学であり、これら学問分野の実践としてのインターンである。それらを「広く浅くでもよいので」知っていることで調整役を担うことができると教育機関から、あるいは社会から期待されているのではないか。

もちろんこれらは前提としてアートをバックグラウンドとしていることが重要である。アートマネジメントは芸術と社会との円滑な関係性を構築するものであるから、これが片手落ちにならないためにはアートの知見があることが基礎であろう。そのため前述のような修士・博士課程でアートマネジメントの教育課程に進む前に、学部レベルの教育を受けているか、もしくは実務でアートにかかわっている経験が必要とされる。今回の調査ではそこまでの深い調査までできてはいないが、国内外問わず大学院に進む者たちの傾向として圧倒的にバックグラウンドがアートの者が多数と思われる。一例としてとして、慶應のアート・マネジメント分野修士課程は求める学生の資質に3年以上の実務経験と基礎知識を求めている。

参考：慶應義塾大学大学院 文学研究科 修士課程 美学美術史学専攻 アート・マネジメント分野 3つのポリシー
（出展：慶應大学ホームページ）

また同時に、その実現がすぐには難しいものであるならば、先にその歴史を開拓してきたアメリカはじめAAAE大学院出身の教員を招聘するなどの手も考えられる。日本国内で加盟している大学は昭和音大と静岡文化芸術大学の2校である点は前述の通りだが、さらにこれを加速させ体系的な知見を外から取り入れることは、わが国のアートマネジメント人材の育成に大きく寄与する可能性を感じる。現状、調査対象の3校と静岡文化芸術大学において教員数と外国人教員との数を比較考量すると、その数は少なく感じられ、外国人教員数拡充の余地があるように感じられる。

【図20】

まとめると、アートを背景として、行政学・法学・経営学・インターンによる実践といった多面的な知見を手に入れた調整役が、各専門家と連帯しながら芸術と社会とをつなげていくことができる能力を持った「超」高度専門職人材がアートマネージャーである。これを書いていて相当難易度の高いことを要求されていると感じるが、しかし現代社会において需要が高まっていることはまぎれもない事実であるため、この高い要求に応えられるよう、教員の国際性も含め、教育機関における質・量ともにより充実した人材育成の体制づくりは急務であろう。

7. 考察2（執筆：阿部）

本レポートの国内と海外の比較、各特徴をぼんやり眺めていたところ、私には3つの事柄が頭に浮かんだ。1つ目は「アメリカビール業界」についてであり、2つ目は「日本のプレゼンス」についてであり、最後の3つ目は「アダム・スミス」である。

① 『米国ビール業界の覇者』から読むファイナンスへの示唆、そして不公正な競争

ビール好きの人は比較的多いのかもしれないが、アメリカビール業界に関して詳しく知っている人は多くはないだろう。そんな時は、山口一臣著「米国ビール業界の覇者」がおすすめである。この著書には1800年台後半から2000年初頭までの米国ビール業界について、アンハイザーブッシュ社（バドワイザーの会社）を中心に多数のライバル会社の栄枯盛衰について、つまり各社の経営戦略、およびその結果が分析されている。紙面の都合上、詳細の説明はできないが、大きな特徴としてファイナンスについての記述がマネジメント、マーケティングと並んで多いという点である。ファイナンスとは何か。それは『誰が組織を所有しているのか』ということである。同族組織なのか、持株組織なのか、株式の所有比率はどうなのか。そして、その所有者の特徴・分布により個々の組織の行動・目的は変わってくる。これらが長期的な組織の栄枯盛衰に大きく影響するという示唆である。

レポートの命題に戻ろう。本レポートの分析によるとアートマネジメントの高等教育機関では経営学のマネジメントとマーケティング領域が強調されている。つまりファイナンス領域はあまり注目されていない。よって『誰が組織を所有しているのか』という視点が欠けている。いい換えれば、文化芸術組織を所有しているのは、各々の国の文化の中では説明不要の当たり前の事柄なのかもしれないし、その所有自体が文化となっているのかもしれない。であれば、そのような所有者の特徴・分布によりそれら組織の行動・目的は変わってきてしまう可能性が高い。

アートマネジメントの母体ともいえる文化芸術組織においてのファイナンスの流れは、主にアメリカでは民間主導（団体及び個人寄付）であり、日本国内では行政主導（団体経由助成）が主である。イギリスでも主に行政主導（団体経由助成）であり、フランスでは国営（直接助成）が主である。そもそも各国で当たり前のように所有者（ファイナンスの流れ）が異なるということである。そこには各国の歴史的な背景に伴う文化的な違いがあるのは当然のことであろうが、その所有者の違いから組織の判断・行動・目的・ミッションが異なり、そこに生まれる市場も異なることも、これもまた当然のことであろう。

アメリカ的な民間主導というのは資本主義的な完全自由競争的な市場経済制度の世界観であり、フランス的な国営とは公共的な安定性の世界観である。日本とイギリスはその中間的な位置である。そして当然のごとく、各々に存在するマーケットにその特徴がはっきりと現れているというような分析も存在する。所有者の特徴が異なった芸術組織の行動結果として、オランダ、ドイツ、フランスなどの助成レベルの高い国と、イギリス、アメリカ、日本などの助成レベルの普通の国を比較したものが【図21〜図23】である。

【図21】伝統的な舞台芸術団体の構造的な助成、及び収益性の比較①
（出所）ハンス・アビング著『金と芸術-なぜアーティストは貧乏なのか？』（grambook, 2007）: 292-298, 367-372より抜粋。図表は筆者作成。
*（）内の日本部分は筆者にて追記。日本はイギリスに近い構造のため、イギリス部分に明記した。
**部分は筆者による追記、各割合を考慮し中間と明記した。

図21をダウンロードする（PDF）

【図23】図21からわかる各国の市場の特徴、及び収益の特徴比較
（出所）図21をもとに筆者が考察、図表は筆者作成

図23をダウンロードする（PDF）

このように助成レベルが高くなると収益率が低くなり、逆に助成のレベルが低くなると収益率が高くなる。また、それに比例するようなかたちで助成レベルが高くなると市場介入（規制）のような状態となり市場が歪んでしまう可能性がある。つまり社会の安定性を高めることはできるが、それのトレードオフとして不公正な競争状態となり社会の成長や革新を犠牲にすることになりやすい。逆に助成のレベルが低くなると産業内の不公正がなく、競争が生まれ、成長や革新が起きやすい市場が形成される。これらの事例としてポップミュージックが挙げられている。また、これら両極端とは別にイギリスや日本は中間的な道を進んでおり、難しく絶妙なバランス感覚が必要とされていることがうかがえる。

このような結果を踏まえたうえで考えると、アートマネージャーが経営学中心の技術を取得し、磨いたところで、結局のところ彼女らの行動、彼らのミッションは文化芸術組織の所有者の意向や特徴により、ある一定の制約を受けることが考えられる。しかし行政やその他の民間団体などの所有者がすべての市場、すべての取引を監視することは不可能であり、また所有者の道徳感情や先見性も完璧ではないかもしれない。このような制約の複雑性をアートマネージャーは『共通認識』したうえで、一人ひとりのミッションを遂行することが重要なのであろう。

② 日本のプレゼンス低下：アートマネージャーのジレンマ

2つ目に頭に浮かんだことが日本のプレゼンスの低下である。高等教育機関の専門性や競争の不公正さによる市場の失敗等よりも前に、まず第一に日本経済の停滞自体がアートマネジメントに影響しているのではないかという疑問である。以下の図表【図24、図25】を見ても、日本経済の停滞は一目瞭然である。

【図24】一人あたりのGDP（名目）比較表①
（出所）THE WORLD BANK Data Catalog、図表は筆者作成。

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【図25】一人あたりのGDP（名目）比較表②
（出所）THE WORLD BANK Data Catalog、図表は筆者作成。

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日本経済の停滞は一目瞭然であるが、しかし前述の通り日本のアートマネジメント領域では産業の成長に振り切った政策を打っておらず、競争と公正さのバランスを取るような政策を行っている。本当にそれでよいのであろうか。

アート市場のレポートである『The Art Market 2022 (An Art Basel & UBS Report)』には「high net worth wealth」という言葉がよく出てくる。つまり富の大きさとアート市場の関係性を示唆している。このレポート内を見ても日本のプレゼンスの低下が明らかである。なぜなら日本の記載がほとんど見当たらない。

グローバルアート市場シェア2021【図26】に日本は存在しない。

【図26】グローバルアート市場シェア2021
（出所）The Art Market 2022 (An Art Basel & UBS Report)

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ビリオネアの人数と富は年々拡大しているが【図27】、その中に日本の存在はない【図28】。

【図27】ビリオネアの人数と富 2008-2021
（出所）The Art Market 2022 (An Art Basel & UBS Report)

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【図28】ビリオネアのグローバルシェア2021（a: 人口比率、b: 富の比率）
（出所）The Art Market 2022 (An Art Basel & UBS Report)

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コレクターの収集保管期間の地域別比較表【図29】にも日本は存在していない。残念ながら日本は比較対象にさえ上がっていないのである。日本のプレゼンスが停滞していることは一目瞭然である。

【図29】富裕層の所在地域による収集保管期間
（出所）The Art Market 2022 (An Art Basel & UBS Report)

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本レポートでは高等教育機関カリキュラムの比較検証をしたり、その前提である国内、海外の高等教育機関のアートマネジメント人材育成の特徴や、業界の通例等を見てきたが、そもそも経済自体が活性化していなければ、アートマネジメント領域の技術が躍動する場の活性化もしないのではないだろうか、という疑問が浮かんでくる。すべての前提として日本のプレゼンスをまず回復しないとまずいのではないかと思えてくる。つまりまずは経済であり、経済の成長の邪魔をしない方法で、アートマネジメント領域の活性化を考えた方がよさそうである。しかし上記で示した通り、現在の日本における文化芸術団体の所有者は主に間接的に行政である。行政に対して資本主義的な完全自由競争の市場経済制度を想像することは難しい。つまり公的機関の特徴である安定性を伴うのは当然のことであり、結果としてそれが成長を阻害する可能性が高いということである。

アートマネジメントの元々の考え方である資本主義の外部にある文化芸術領域をいかに内部化するか（鉄の檻の中へ組み込むか）という命題に立ち返ると、ここに大きなトレードオフが発生する。公共的な視点で取り組むと産業内の不公正さが生まれ、競争が歪められる。よって成長と革新は起きにくい。いい換えると社会は安定するかもしれないが相対的に成長しない。そして相対的に成長しない社会は衰退する。これらのことは過去を振り返ってみても明らかであろう。たとえばアルバニアのホッジャ政権後の混乱や、東ドイツ時代の工業製品などは非競争による非革新、および相対的な社会の衰退を示している。逆に資本主義的な完全競争市場的な視点で取り組むと、自由経済市場の中で生産性が上がり、生産コストが下がり、全体的には成長し、新たな革新が生まれるかもしれないが、いつの間にか格差が固定化し、さらに広がり、公正性が失われる。Thomas Pikettyが著書の「21世紀の資本」で実証的に明らかにした、資本収益率rが経済成長率gに対して長期にわたり上回っていることが資本主義の格差の原因になっているという部分である。日本における文化政策の根拠となる文化芸術基本法は憲法13条の幸福権の追求を根拠としており、そのうえでの公正性の追求が示されている。よって日本においては資本主義的な完全自由競争市場制度上での文化芸術政策の運用は不可能であろう。そのためアメリカ的な政策とフランス的な政策の中間を狙ったイギリス的な政策を狙っていると考えられる。この事実をアートマネージャーたちは『共通認識』することが必要なのかもしれない。社会全体としては成長が必要であり、しかし社会全体には公正性も必要であるというジレンマを『共通認識』することで、経済の全体的な成長への貢献と、公正性による社会全体的な安定への貢献という、非常に難しい、おそらく不可能のようなバランス感覚を実現するために高等教育機関で学ぶ専門知識やこれまでの経験、これから得る知識を活かすことが大切なのではないかと思う【図30参照】。アートマネジメントという概念も、人間がつくったものの常として、内部に矛盾を含んでいるし、法律との関係性にも不明瞭な面もある。しかし文化芸術とはそのような複雑で深淵なもの（行為）なのであるから、そのことは割り切ったうえで、一人ひとりのタフな活動が必要なのだろう。

【図30】アートマネジメントの高等教育、及びアートマネージャーのジレンマ、イメージ図1
（出所）本レポート及び筆者の考察2より抜粋、図表は筆者作成

図30をダウンロードする（PDF）

③ アートマネージャーの『共通認識』としてのアダム・スミス

ここまで『アートマネージャーに必要な技術は何か』という問いに対してさまざまな視点で考察をおこなってきたが、最後に私の頭に浮かんだのは「アダム・スミス」である。私たちの社会の経済は新古典派と呼ばれるミクロ経済理論が土台となっている。この新古典派ミクロ経済学の基盤になっているのが経済学の父と呼ばれるアダム・スミスの経済理論である。彼は著書の中で人間は「賢明さ」と「弱さ」の両方を持つと何度も言っている。「賢明さ」とは社会秩序の基礎をなす同感能力のようなもので、「弱さ」とは自分の利害、あるいは世間の評判を優先させて行動することである。「弱さ」という個人の利己心に基づいた経済行動が社会全体の利益をもたらし、社会の繁栄を導く原動力となるが、そのためには「賢明さ」という公平な目で「弱さ」は制御されなければならないとアダム・スミスは何度も言っている。他人に同感し、他人から同感される公正な同感能力を持って初めて「神の見えざる手」が発動し、超過需要も超過供給もない最も効率のよい均衡価格が現れ、社会が成長し変革することができるということである。つまり前項で考察したアートマネージャーのジレンマとアダム・スミスの理論は同じような内容であるといえる。

アートマネージャーは千差万別であり、さまざまな立場のプレイヤーが、さまざまな事柄を、さまざまな物差しを使って活動している。このことは、このTAMスタジオに参加したメンバーやオーガナイザーたちを見ても明らかであろう。これらの多様性を無理やり明瞭な概念にまとめる必要はないと思う。なぜなら文化・芸術も複雑で深淵であり、組織や人間も複雑で深淵だからである。不確実性があって当然である。そのような中でもアダム・スミスの理論と同じような『共通認識』をアートマネジメントに従事する一人ひとりが持ち合わせていれば、道徳的に成熟した成長する社会が達成できるのではないかと思う。一人ひとりが賢明な目（同感能力/道徳感情）を持ち合わせたうえで、弱さ（利己的な資産形成の野心）を増大することによって、初めて超過需要も超過供給もない最も効率のよい状態である均衡価格、つまり「神の見えざる手」が発動し、相手のことを考えることができる道徳的で繁栄した成長社会が訪れるのであろう。アートマネジメントがこのような社会を発動するための神の見えざる手のような概念であってほしいと切に願う。

8. 最後に（謝辞）

まず最初にアーツカウンシルさいたまプログラムディレクター森隆一郎氏に御礼を申し上げます。本レポートは2023年1月28日にTAMスタジオで行われたトークセッションが起点となっています。そこで森氏の長年にわたる豊富なアートマネジメントのご経験を聞き、そこから私（高橋）がアートマネジメント専門職にはどのような能力や技術が必要なのだろうかという問いが生まれたことが、本レポートを執筆するきっかけとなりました。

次に共同執筆者の阿部さんには大変お世話になりました。阿部さんは私の問いに対して興味・関心を示されて参画いただきました。本レポートに学術的なアプローチを試み、内容に厚みを持たせてもらい感謝しております。

最後に2022年7月からTAMスタジオを開催、運営いただいたメンバーの方々には心からの謝辞を。長年にわたりアートマネジメントに関係する人々が集まり、ネットワーキングを構築していただいているおかげで、私を含むこれまでのすべての参加者が一段レベルアップできたものと確信しております。ファシリテーターの田村かのこさんには議論のしやすい仕組みづくりをしていただき、またアートの専門家として本質的で的確なアドバイスを頂戴しました。入江拓也さんにはWEBサイト制作など技術的なご助力で、多くの方にTAMスタジオのアウトプットをご覧いただいてます。そしてトヨタ自動車株式会社 社会貢献推進部の内田京子さん・津國佳代さん、公益社団法人企業メセナ協議会の澤田澄子さん・妹尾美穂子さん・佐藤華名子さん、方々のご支援でTAMスタジオそのものの場をつくられ、今日までアートマネジメントに関係する我々が参加することができています。

本レポートを含むアウトプットが、少しでもわが国のアートマネジメントの進歩に寄与することができれば幸いです。

参考文献

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• ハンス・アビング著『金と芸術-なぜアーティストは貧乏なのか？』（grambook、2007）
• Jean Boivin著、平野貴俊訳『オリヴィエ・メシアンの教室』（ARTES、2020）
• Thomas Piketty著『21世紀の資本』（みすず書房、2014）
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• 梅棹忠夫監修『文化経済学事始め』（学陽書房、1983）
• 柿埜真吾『自由と成長の経済学』（PHP新書, 2021）
• 金武創・阪本崇著『文化経済論』（ミネルヴァ書房、2005）
• 小林真理編『文化政策の現在1』（東京大学出版会、2018）
• 小林真理・片山泰輔監修『アーツ・マネジメント概論 三訂版』（水曜社、2009）
• 小林宣雄『アーツマネジメント学』（水曜社、2013）
• 菅野恵理子『MITマサチューセッツ工科大学　音楽の授業』（あさ出版、2020）
• 佐藤優『悪の処世術』（宝島社新書, 2021）
• 堂目卓生『アダム・スミス「道徳感情論」と「国富論」の世界』（中公新書、2008）
• 中尾知彦『アーツ・マネジメンツの基本』（慶應義塾大学三田哲学会業書、2021）
• 根木昭『文化政策学入門』（水曜社、2010）
• 野田邦弘『文化政策の展開-アーツ・マネジメントと創造都市』（学芸出版社、2014）
• 新見隆、伊東正伸、加藤義夫、金子伸二、山出淳也著『アートマネジメントを学ぶ』（武蔵野美術大学出版局、2018）
• 松本茂章編『はじまりのアートマネジメント』（水曜社、2021）
• 三島由紀夫『文化防衛論』（ちくま文庫、2006）
• 山口一臣『米国ビール業界の覇者-「アメリカのNo.1ビール」をめぐる攻防-』（文眞堂、2010）
• 慶應義塾大学アート・センター『日本のアーツ・マネジメント教育の歴史記録Ⅰ』（平成25年度 文化庁 大学を活用した文化芸術推進事業、2014）
• 慶應義塾大学アート・センター『日本のアーツ・マネジメント教育の歴史記録Ⅱ』（平成26年度 文化庁 大学を活用した文化芸術推進事業、2015）
• 東京藝術大学『アートマネジメント人材の育成に関する調査研究 報告書』（平成20年度 文化庁委託、2009）
• 昭和音楽大学『アートマネジメントコース 20周年記念誌』（昭和音楽大学アートマネジメント研究所、2014）
• 佐藤良子、武濤京子、中尾知彦、伊志嶺絵理子『AAAEのカリキュラムスタンダード-Standards for Arts Administration Undergrade Curricula、Version March 2018 -』（平成29年度-31年度科学研究費助成事業基盤研究、2019）
• 佐藤良子・武濤京子著『アートマネジメント教育フォーラム「アートマネジメント教育の国際的動向-AAAEの活動とカリキュラムスタンダードを中心に-」実施報告』（昭和音楽大学 音楽芸術運営研究第13号,2020）
• 佐藤良子『アートマネジメント及び文化政策の教育に係る国際ネットワーク組織の活動-2017·2018年のAAAE及びENCATCの活動への参加報告』（昭和音楽大学 音楽芸術運営研究第12号,2019）
• 佐藤良子『日本のアートマネジメント教育に関する調査研究と歴史とその論点』（昭和音楽大学 音楽芸術運営研究第11号,2018）
• 武濤京子『アートアドミニストレーション教育者連盟（AAAE）の歴史と現状、今後の展望』（昭和音楽大学 音楽芸術運営研究第11号,2018）
• 武濤京子『AAAE（アートアドミニストレーション教育者連盟）とアートマネジメント教育のカリキュラムスタンダード』（昭和音楽大学 音楽芸術運営研究第8号、2015）
• 藤井 慎太郎『芸術、文化、民主主義 -- 文化的平等とフランスの舞台芸術政策』（『演劇研究センター紀要』、早稲田大学21世紀COEプログラム＜演劇の総合的研究と演劇学の確立＞、2006）
• 宮崎翔太『日本におけるリカレント教育普及の課題 -東京大学公共政策大学院からの考察と政策的展望-』（東京大学公共政策大学院 公共管理コース2年 研究論文、2021）
• The Art Market 2022 （An Art Basel & UBS Report）
• 文化庁「文化に関する世論調査 報告書　令和4年3月」（2022）
• 公益社団法人全国公立文化施設協会「平成26年度 劇場音楽堂等の活動状況に関する調査研究報告書」（文化庁委託事業、2015 ）
• 公益社団法人全国公立文化施設協会「令和元年度 劇場音楽堂等の活動状況に関する調査研究報告書」（文化庁委託事業、2020 ）
• 文化庁「地方における文化行政の状況について （令和2年度）」（令和4年6月）
• 一般財団法人地域創造「令和3年度 地域と文化芸術をつなげるコーディネーターインタビューによる事例調査 報告書『変化する地域と越境する文化の役割』」（令和4年3月）
• 一般財団法人地域創造「公立文化施設の管理運営状況に関する 調査研究報告書」（平成30年3月 ）
• 社団法人全国公立文化施設協会「公立文化施設におけるアートマネジメント人材育成のあり方について」（文化庁委託事業 アートマネジメント人材の育成に関する調査研究、2009）
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• 文部科学省　科学技術・学術政策研究所 ホームページ「科学技術指標2019」（2023年3月7日閲覧）

※本レポートは、高橋が4.6.8を、阿部が1.2.3.5.7を分担執筆した
※参考文献は第4回の巻末に記載しています

（2023年3月13日）