「アートマネジメント」の技術を国内外の高等教育機関カリキュラム比較から考える。
共執筆：
高橋 諒（AKANESASU 代表）
阿部 利尋（昭和音楽大学大学院アートマネジメント修士課程）
- アートマネジメントはよくわからない？
- 国内：アートマネジメント人材育成の特徴（高等教育と現場の関係性）
- 海外：高等教育機関カリキュラム国際スタンダード、および国際的な教科書の比較
1.アートマネジメントはよくわからない？
『アートマネジメントとは何か？』 現在日本で出版されているさまざまな関連書籍やレポート類の冒頭の多くを飾るのが、これに類似した問いであり、その解答のような説明である。説明方法にはある一定の法則がある。まず第一にいえることは、その説明は2-3行でさっと終わるものではなく、数ページから、長い場合は数十ページにわたり、あの手この手で解説が続くという点である。その原因の一つとしてアートマネジメントという概念に対する『共通認識』の欠如という問題が考えられる。【図1参照】。
図1：アートマネジメントの共通認識イメージ①
＜認識しにくいイメージ図＞
（出所）図表は筆者作成。
1950年代後半にアートマネジメントが初めて「教育」の概念として登場した英国の専門職の間では、ある程度の『共通認識』があるそうだが、日本においては『共通認識』があまり感じられない。参考文献に挙げた十数冊の専門書類を読んでみても、それは明らかである。第二の法則として、さまざまなプレイヤーが、さまざまな事柄を、さまざまな物差しで複雑に記述する傾向がある【図2参照】。
【図2】アートマネジメントの共通認識イメージ②
＜共通認識の複雑性イメージ図＞
（出所）図表は筆者作成。
最後の法則としては、消費者として長い説明を聞いたり、複雑な解説を読んでも、結局アートマネジメントとは、なんだかよくわからないということである。「文化」「芸術」は理解不能であると断言する専門家もいる。その意味はおそらく「文化」「芸術」の多元的な本質を資本主義的な細分化、数式化により理解しようと試みたが、結局のところ絶対主義が相対主義に代わっただけで、つまり多角的な概念本質の分析に伴う価値の拡大には成功してきたが、ゆえに不確実性が高くなってしまった、という逆説的な感覚を含む場所に「文化」「芸術」の理解が落ちついてしまったということなのだろう。
この度、私たちはこのような『アートマネジメント』という概念に対して高等教育機関のカリキュラム分析を通じて考察してみようと考えた。このような考えに至ったきっかけはTAMスタジオのミーティング内での高橋諒さんの「アートマネージャーにはどのような能力や技術が必要なのだろうか」という問いのような発言だった。この問いに対して社会に提供されている学問の分析、つまり高等教育機関のカリキュラム分析を通じて考察していくのが本レポートである。
分析方法は以下のとおりである。初めに日本国内でのアートマネジメント人材育成の特徴を業界の通例とあわせて紹介する。そして、それに対する国際的なカリキュラムスタンダードの作成・発行機関として、アメリカに拠点を置くAssociation of Administration Education（AAAE）のプログラムを中心に紹介する。次に日本における代表的な高等教育機関のカリキュラムとして慶應義塾大学、昭和音楽大学、東京藝術大学のアートマネジメントのカリキュラムを紹介する。それに対するAAAE加盟のいくつかの海外の高等教育機関のカリキュラムを紹介する。このように国内の事例と海外の事例をいくつか比較検討できる状態にしたうえで、共執筆者2名による、それぞれの考察を展開する。
2. 国内：アートマネジメント人材育成の特徴（高等教育と現場の関係性）
日本のアートマネジメント教育は芸術系の大学学部ないし短期大学部の教育として始まった。これは基礎教育を含む、学生の幅広い知識を身につけ総合力を高めるリベラルアーツカリキュラムとしての取り組みが先行した、ということができる。いい換えると、教育内容は必然的に広く、浅いものになり、本当の意味での専門教育とはなりにくいということである。このことは芸術系と経営系の大学院レベルのコースから発展した専門教育としての欧米のアートマネジメント教育とは異なる点である。しかしながら国内のこのような教育課程には整合性があり、また一定の有用性が確認できるであろう。なぜならば、そこには国内外の社会の違い、および就職採用の文化の違いが存在するからである。
欧米、主にアメリカでは即戦力となる専門的知識を持ったものを採用するジョブ型採用が普通で、そのため専門職の場合、大学院でそれぞれの分野の修士号や博士号を取ることが有利となる。一方日本では、（主に民間的組織と行政組織の就職先があるが、ここでは民間的組織のこと）一般的には未経験者の一括採用であるメンバーシップ型採用が主流であり、専門的な知識よりは、一般常識、協調性、柔軟性、学歴などが尊重され、専門知識は実地で身につければよいという現場主義的な雰囲気がいまだ主流である。と同時に、少し話が複雑になるのだが、アートマネジメント領域の組織は、一般的な大企業とは異なり、新卒定期採用のようなメンバーシップ型ではなく、不定期的に、欠員が出た場合などに、必要な人材をケースバイケースの採用条件で募集する形態、つまり海外のジョブ型採用のような形態が主流でありながらも、でも新卒採用したいというニーズがある【図3参照】。
【図3】国立文化施設 採用者の経歴（平成30年度実績）
＊（n=467・複数回答）
出所：公益社団法人全国公立文化施設協会「令和元年度劇場音楽堂などの活動状況に関する調査研究報告書」（文化庁委託事業、2020）：57、より抜粋。図表は筆者作成。
そのほか、国公立文化施設（n=1374）で働く職員のうち、有期雇用は半数以上であり、年齢構成比を見ても若手がとても少ない（令和元年度報告書）。29歳以下の職員は11.7%だけであり、30-39歳が17.3パーセント、合わせても39歳以下は29%である。それに対して50歳以上は45.6%（内60歳以上は20.4%）である。また職員の採用実績のある国公立文化施設(n=1374)は平成30年度実績で35.1%のみで、採用ができない理由の最上位は「財源の不足」であり、次点が「職務に相応しい給与・待遇が確保できていない」である。このような点を見ても、新卒採用をして職場の若返り、育成をはかりたいが、諸事情により難しい状況（採用実績すらつくれない/計画採用ができない等）が見てとれる。
このような厳しい採用状況の裏には日本におけるアートマネジメント政策が行政主導的な歴史的背景であることや指定管理者制度（資本主義的な制度）等により安定雇用ができないという事情がある。このような状況下においては、ここまでのデータをみたとおり、リベラルアーツを含む基礎教育を学び、かつある程度の専門知識や実地経験を積んだ即戦力に近しい若手人材が望まれることが多いのだろう。その意味でも芸術系大学の学部教育は業界の需要にマッチしているといえる。たとえば、西洋音楽史の文脈を知らないとオリヴィエ・メシアンの音楽を理解することは難しいかもしれないが、音大生のほとんどは西洋音楽史の文脈を理解しているし、また学部学生なので専門的な職業経験はないかもしれないが専門的な研修やインターン等を履修している、などがそれにあたる。実際に学生就職先データ等を踏まえヒアリング等を行ってみると、ある集団の中の半数以上の学生がアートマネジメント領域の組織へ就職しているという話も存在する。これはアートマネジメント領域採用の独自性を考慮すると、驚異的に高い数字だと考えられる。および学部卒でアートマネジメント領域で活躍しているプロフェッショナル人材はあらゆるところで確認できる。
現在、国公立文化施設の管理運営のおよそ37.4%を行政が直営、残りおよそ62.6%を指定管理者制度による民間系組織（財団や営利法人など）が行なっている（平成31年度調査）。このおよそ37.4%を占める行政の直営運営、つまり文化施設等を保有する自治体側の問題に関する指摘も存在する。元来自治体において「文化」「芸術」は重要な業務ではなく、文化芸術振興基本法（2001年公布）施行以前は芸術振興や人材育成などの文化政策は、やってもやらなくてもよい任意の政策分野であった。そのため多くの自治体では文化政策の計画や政策などは十分とはいえる状態ではなく、特に規模の小さな市町村にその傾向が強かった。実際に地方自治体における文化振興条例の制定状況を確認すると。その傾向は明らかである【図4、図5参照】。
【図4】文化振興条例の制定状況（令和3年10月1日現在）
（出所）文化庁「地方における文化行政の状況について（令和2年度）」（令和4年6月）：19-23、及び、総務省HP（2023.3.6閲覧）、より抜粋。
図表は筆者作成。
【図5】文化振興条例の制定状況割合（令和3年10月1日現在）
（出所）文化庁「地方における文化行政の状況について（令和2年度）」（令和4年6月）：19-23、及び、総務省HP（2023.3.6閲覧）、より抜粋。
図表は筆者作成。
そのほか、都市階級に関する、近年の文化芸術鑑賞機会と文化的環境の満足度の統計データを見ても、その傾向がはっきりと確認できる。つまり小さな自治体の方が芸術鑑賞機会も文化的満足度も小さくなっている【図6、図7参照】。
【図6】都市階級に関するアンケート集計表（文化芸術鑑賞と文化的満足度）
（出所）文化庁「文化に関する世論調査報告書 令和4年3月」より抜粋。
図表は筆者作成。
【図7】都市階級に関するアンケート集計グラフ
（文化芸術鑑賞と文化的満足度）
（出所）図6より筆者作成。
そもそも自治体において文化専門職制度が確立していないため、アートマネジメント専門教育を受けた人がその専門性を生かせる仕組みではない可能性が高いという指摘もある。つまり、このアートマネジメント領域実務の歴史が浅く、その文化がまだ薄いのである。文化芸術の民主化とはよくいわれるが、いまだ発展途上の可能性が非常に高い。また、一般行政職員として自治体に採用されたら数年ごとに人事異動をすることになるので専門性は育ちにくいという側面もある。国内行政は官僚制度を敷いており、この官僚制度において専門性はあまり評価されない。ジェネラリスト志向・専門性の軽視という官僚文化は不変なのかもしれない。しかしいい換えれば、そこには「伸びしろ」があり、現在の日本においては数少ない成長分野であり成長産業である可能性が高いともいえるだろう。行政的組織でアートマネジメント領域の活動を行うことは必要なことであるはずであるし、重要な課題でもあると考えられる。このような状況を開拓、進歩させ、新たな時代をつくっていくようなタフな活動が必要であろう。
また国内において大学院のプレゼンスが低い理由にリカレント教育の理解度の差が挙げられる。欧米では学部を卒業した学生が何年かの職業経験を経てあらためて大学で学習するリカレント教育が定着しているが、日本では依然として年功序列、終身雇用という独特で安定的な形態が強く残っており、一度就職した人が休職して大学に戻ることは身分上の不利益になりやすく、離職を前提としない限り大学院に通うことは、事実上難しい状況である【図8参照】。
【図8】人口100万人当たりの修士号取得者数の国際比較
（出所）文部科学省 科学技術・学術政策研究所「科学技術指標2019」（調査資料-283、2019年8月）
つまり国内においては、リカレント教育に対する理解が欧米に比べ進んでいないため、欧米のような大学院が持つプレゼンスは日本にはあまりない、と現状ではいえるであろう。とはいえアメリカにおいてもアートマネジメント教育を受けた卒業・修了生が望む現場のポジションが用意されているのかといえば、必ずしも実態はそうであるとは限らないようだ。そもそもディレクタークラスのポジションは多くはないため、自分で仕事をつくり出していけるようなアントレプレナーシップ教育が近年求められているという見解もある。そのほかにも日本政府は長年リカレント教育の普及を目指しており、および少子高齢化や経済の長期停滞等による内的要因や、グローバリゼーション等の外的要因により、今後国内の大学院のプレゼンスが変化する可能性も考えられる。
そのほか、現在においてもアートマネージメント領域の業界分野では、ご存じのとおり昔ながらの叩き上げ、従弟制度的な現場で経験を積むことが最も重要とされていた男性社会の名残のような経験則が根強く残っているというような記述も存在する。しかし女性の社会進出が当たり前の時代になり、劇場、音楽堂等の現場で働く女性比率が20代、30代、40代と年々大きくなってきていることが文化庁の報告書などからうかがうことができる。このことは従来の職場環境から比べ、働き方改革が進み、就労環境がよくなってきていることを示唆している。とはいえ、労働集約型の激務であることは変わらないだろう。勤務時間も休みも不定期であるし、心身ともにタフであることが求められる。文化は、ものとして、安全に管理された、平和的な側面だけではない、と提示した文化人が過去にいたが、そのような意味でも文化芸術を扱う仕事としてタフさと覚悟が必要そうである。
3. 海外：高等教育機関カリキュラム国際スタンダード、及び国際的な教科書の比較
日本のアートマネジメント教育が教養教育としての内容も求められる学部教育から始まったのに対し、欧米、特にアメリカのアートマネジメント教育は大学卒レベルの高度社会人教育として大学院から始まった歴史があり、現在でも主として大学院が担っている。というのも、上記内容との反復になるが、能力主義が定着しているアメリカでは、即戦力となる専門的知識を持ったものを採用するジョブ型採用が普通で、そのため専門職の場合、大学院でそれぞれの分野の修士号や博士号を取ることが有利となるためである。つまりキャリアアップのためのリカレント教育が普及している（上掲の図8参照）。この点は大きく現在の日本とは異なる部分であろう。
欧米のアートマネジメント教育はそのような歴史の中で、この分野の教育の質を高め、専門性を高めていく必要があった。そこでこの新たな学際的分野を発展させていくことを支援する組織としてAssociation of Administration Education（AAAE）が 1979年に非営利組織として正式に設立された。このAAAEには2020年現在米国、カナダ、英国、南アフリカ、スペイン、オランダ、シンガポール、香港、オーストラリア、フィリピン、日本を含む各国の大学が参加し、大学院94プログラム、大学学部57プログラムがメンバーとなっている。日本で現在加盟しているのは昭和音楽大学（2000年〜）と静岡文化芸術大学（2010年〜）の2校のみであるが、そのほかの大学カリキュラムに対しても一定の影響力があると考えてもよいだろう。
AAAEの大きな役割の一つが大学院、および大学学部のStandard Curriculumの策定と提示である。AAAEでは2008年よりStandard Curriculum（標準的カリキュラム）が作成・共有され、多くの国でおよそ共通に開講されるStandard Curriculumとなっている。AAAEの事務局がアメリカにあり加盟大学の多数がアメリカの大学であることから、アメリカの環境を反映しているのだが、標準的な基幹科目はこの中に含まれていると考えてよい。また前述の通り欧米のアーツマネジメントプログラムは大学院教育が中心であるので、AAAEスタンダードカリキュラムも大学院のものから作成され、その後で派生的に学部のものが作成されている。
以下【図9】ではAAAEの大学院のスタンダードカリキュラムと、大学学部のスタンダードカリキュラム、そして国際的に利用されている教科書の内容を提示した。そしてこれら3つの指標を比較分析したものが【図10】、および【図11】である。
【図9】AAE大学院と大学学部のスタンダードカリキュラム、及びスタンダードテキスト
（出所）各資料の下部に明記。日本語訳は各資料参照及び筆者による。図表は筆者作成。
【図10】3つの指標（AAAE／大学院・大学学部、著名な教科書）の比較表①
（経営学／経済学・行政学・法学への分類）
（出所）図9をもとに筆者が作成
【図11】3つの指標（AAAE／大学院・大学学部、著名な教科書）の比較表②
（経営学／経済学・行政学・法学への分類）
（出所）図9をもとに筆者が作成
分析結果は一目瞭然である。海外のアートマネジメント高等教育とは経営学、行政学、法学に近しい分野であり、その大部分を占めるのが経営学である（もちろん小見出しにはさまざまな横断的分野も確認できるが大分類的には上記の通りである）。各々の見出し、および小見出しを比較すると、AAAE大学院のスタンダードカリキュラムが約75%、AAAE大学学部スタンダードカリキュラムで約77%、William J, ByrnesのTextでは約100%を経営学の項目が占めている。もちろんWilliam J, ByrnesのTextに関して、それぞれの章の中で必要に応じて行政関連の項目や法学の項目が見受けられる。しかし見出しに関しては約100%が経営学に関する項目である。
次に経営学に関する項目の中身に関しての比較分析をしてみよう。今回は紙面の都合上簡易的な分析にはなってしまうが、一般的な4つの大分類に分けて検討を行った。経営学の4つの大分類とは、【図10】および【図11】に示した通り、A:ファイナンス、B:アカウティング、C:マネジメント、D:マーケティングである。一般的にはA側、及びD側の両サイドに行けば行くほど外部性の高い項目であり、BやCの中央は内部性の高い項目といえるだろう。またA側がお金に関する項目であり、D側が人・もの・情報などの資源に関する項目ともいえる。もちろんすべての項目において専用の高度な専門性が必要になるだろうが、一般的にはA側が経営の基礎的な項目であり、D側が応用的な項目ともいえるであろう。このようなフォルムの中で、今回取り上げた3つの指標、つまりAAAE大学院と大学学部のスタンダードカリキュラムとWilliam J, ByrnesのTextの経営学に関する項目の中身を比較分析すると【図12】のようになる。及び簡単な行列を可視化すると【図13】のようになる。
【図12】3つの指標（AAAE／大学院・大学学部、著名な教科書）の比較表③
＜経営学の項目比較＞
（出所）図9をもとに筆者が作成
【図13】3つの指標（AAAE／大学院・大学学部、著名な教科書）の比較表④
＜経営学の項目比較による簡易行列表＞
（出所）図9をもとに筆者が作成
William J, ByrnesのTextは、この3つの指標の中では最もマネジメント領域の項目が多くなっており、中央に近い基礎的で内部的な内容であることがわかる。これは多くの地域や学生を対象として作成されているまさに一般的な「教科書」としての特徴ではないだろうか。学生向けの教科書に強い偏りがあることはよくないことである。AAAEのスタンダードカリキュラムを見ると、大学学部カリキュラムから大学院カリキュラムに向けてマネジメント領域の項目数が減り、マーケティング領域の項目が増えていることがわかる。人・もの・情報というより外部的で複雑な応用的な領域に特化していっていることがわかる。まさに専門教育の領域である。
ここまでの比較分析により以下のことがわかるだろう。海外高等教育機関の標準的な基幹科目は経営学、行政学（公共性など）、および法学である。その中でも経営学に強く特化している。さらに経営学の大分類であるファイナンス、アカウティング、マネジメント、マーケティングの中では応用的なマネジメント領域とマーケティング領域への強い偏りがみられる。そして一般的なテキストからAAAE大学院スタンダードカリキュラムへ向けて、より応用的なマーケティング領域のウエイトが増しているということである。
※本レポートは、高橋が4.6.8を、阿部が1.2.3.5.7を分担執筆した
※参考文献は第4回の巻末に記載しています
（2023年3月13日）