経済効果に期待の膨らむ2020年

　2020年、東京でのオリンピック・パラリンピック開催が決定した。長らく閉塞感の漂っていた日本に新たな活力をもたらしてくれるのではないか？　各方面からその効果に期待が高まっている。
　一昨年6月、招致委員会は経済波及効果3兆円、雇用効果15万人という試算結果を発表した。招致決定後、民間研究機関の試算ではそれをはるかに上回る数字が示されている。競技場や選手村などの施設や都市インフラの整備、五輪開催に伴う消費支出の拡大、海外からの旅行者の増大などに限らず、オリンピック・パラリンピック開催の経済効果はきわめて幅広い産業に及ぶ。
　1964年の五輪の際には、東京は都市の骨格を一変させた。競技場の整備や交通基盤整備に投下された資本、競技大会の開催経費や関連産業も含めた投資、さらにオリンピックの開催によって誘発された消費支出を考えると、前回の東京五輪も莫大な経済効果をもたらしたはずだ。
　その後、日本は世界が目を見張る高度経済成長を達成した。それはオリンピックの直接的な効果とは言えないが、1964年10月1日、開会式直前の開業を目標に整備された東海道新幹線、その前後に急速に整った首都高速などの社会資本が以降の日本の経済発展を支えたことは間違いない。そして、先進諸国の仲間入りに向けた夢や気運が生まれ、国民がその目標を共有し、経済発展に邁進するきっかけとなった一大イベント。それが64年の東京五輪だった。そこまで含めれば、経済効果は計り知れない。前回のオリンピックの最大のレガシーはその後の経済発展だったと言える。
　2020年の五輪でも相応の経済効果が生じることは間違いない。だが、人口減少が始まり、超高齢社会を迎えた日本が、オリンピックをきっかけに前世紀と同様の高度成長を期待するのは的外れだろう。
　むしろ今度のオリンピックは、経済的な効果よりも得がたいものを私たちにもたらしてくれるのではないか。その際に注目したいのが、スポーツ競技と並行して開催される文化プログラムである。

五輪と文化プログラム

　一般的には知られていないが、オリンピックはスポーツだけではなく文化の祭典でもある。オリンピック憲章（2011年版）には、オリンピズムの第1の根本原則として、「オリンピズムは人生哲学であり、肉体と意志と知性の資質を高めて融合させた、均衡のとれた総体としての人間を目指すものである。スポーツを文化と教育と融合させることで、オリンピズムが求めるものは、努力のうちに見いだされる喜び、よい手本となる教育的価値、社会的責任、普遍的・基本的・倫理的諸原則の尊重に基づいた生き方の創造である」と明記されている。
　さらに第5章オリンピック競技大会の39条には「OCOG（オリンピック競技大会組織委員会）は、短くともオリンピック村の開村期間、複数の文化イベントのプログラムを計画しなければならない。このプログラムは、IOC理事会に提出して事前の承認を得るものとする」とある。
　実際、過去にも様々な文化事業が実施されてきた。1896年アテネ大会から1906年ロンドン大会までは文化プログラムはなかったが、1912年のストックホルム大会から、芸術競技を正式種目として導入。スポーツをモチーフとした芸術作品のコンペが行われ、メダルも授与された。その後ヘルシンキ大会から芸術は競技から外れ、代わって芸術展示が行われるようになった。
　1964年の東京大会では、スポーツをモチーフにする作品ではなく「日本最高の芸術品を展示する」という基本方針のもと、美術部門4種目（古美術、近代美術、写真、切手）、芸能部門6種目（歌舞伎、文楽、雅楽、能楽、古典舞踊邦楽、民俗芸能）が組織委員会の主催で実施された。東京国立博物館では《鳥獣人物戯画》や《源氏物語絵巻》などの国宝148点を含む約870点の作品によって「日本古美術展」が開催され、約40万人が来場したという。［*1］
　そして、92年のバルセロナ大会から4年間のカルチュラル・オリンピアードとして多彩な文化プログラムが実施されるようになった。
　しかし、「The Olympics is the wedding of sport and art」というクーベルタンの理念に立ち返り、文化プログラムを根本から強化したのが、一昨年のロンドン大会である。実際それは規模、内容ともかつてないものだった。

かつてない規模で展開されたロンドンの文化プログラム

　ロンドン2012では、北京オリンピック終了時から4年間のカルチュラル・オリンピアードを開始。2012年にはそのフィナーレとして、オリンピック開会1か月前からパラリンピック閉会までの2か月半「ロンドン2012フェスティバル」という大規模な芸術祭が開催された。いずれも英国全土で展開され、述べ4,340万人が参加した。［*2］

ONE EXTRAORDINARY DAY
Streb Extreme Action
City Hall, London
London International Festival of Theatre
© Justine Simons

　ロンドン2012フェスティバルでは、大がかりで実験的な企画が、思いもよらない場所で、誰もが参加できるよう無料で行われた。そうした大規模な屋外イベントは、ロンドン中心部ばかりか小さな田舎町でも展開された。
　例えばMartin Creedの「国内のあらゆる鐘を出来るだけ速く、出来るだけ大きく、3分間鳴らせ！」というプロジェクトでは、ビッグベンをはじめスコットランド、ウェールズ、北アイルランド議会の鐘にあわせ、英国全土で290万人が思い思いに鐘を鳴らし、オリンピックの開幕を告げた。アーティスト自身の作品であるロンドンオリンピック公式アプリのリングトーンを6万8,000人がダウンロードして参加した。
　ロンドンで最も交通量の多いピカデリーサーカスを舞台に芸術的なサーカス・パフォーマンスを行った「ピカデリー・サーカス・サーカス」。空中ぶらんこ、ジャグリング、フラフープ、綱渡り、道化師など、17か国から240人以上のサーカス・アーティストが登場した。それを実現するため、ロンドン市は1945年以来という道路閉鎖を行ったという。
　37か国の劇団が、37の異なる言語でシェイクスピア作品を連続上演する国際演劇祭も開催された。4年間で、アスリートと同じ204か国から4万人以上のアーティストが参加。世界初演を含め、今までにない規模で新しい作品が委嘱された。
　一方、パラリンピックの精神に沿って実施したのがUNLIMITEDというプログラムだ。障がいのあるアーティストや芸術団体に29の作品が委嘱され、スポーツと同様、芸術表現でも無限の可能性を秘めた障がい者の作品が賞賛された。
　そしてオリンピック公園内には22のパブリックアートを設置。メディアにも再三登場した赤い螺旋状のタワーは、アニュッシュ・カプーアの巨大な現代美術作品だ。「勝利の言葉」を題材にした新旧5人の詩人の詩の彫刻など、オリンピックならではの委嘱作品も設置された。

実現に向けた道のり

　しかし、これらの文化事業を成功に導くのは決して容易なことではなかったという。組織委員会の創設当初は、文化プログラムの重要性が十分に認識されていなかったこと、関係団体やスポンサーが個々に企画を立ち上げ、プログラムの一貫性があいまいだったこと、などがその理由である。
　組織委員会設立から2年後に文化部門の理事会（Cultural Olympiad Board）が正式に設置され、ルース・マッケンジーが芸術監督に就任。すでにスタートしていた各地の文化事業と連携しつつ、斬新な企画を立ち上げ、カルチュラル・オリンピアードの集大成であるロンドン2012フェスティバルに結実した。関係者からは、こうした体制をもっと早く整えるべきだったという反省の声が聞かれる。
　そんななか、文化プログラムの全国展開を牽引したのがアーツカウンシルである。全国を12の地域に分け、それぞれにクリエイティブ・プログラマーを配して、各地の特色ある事業と全国的な一体感を実現した。
　ロンドン市も市長のイニシアティブとして文化局が独自のプログラムを実施。前述の「ピカデリー・サーカス・サーカス」もそのひとつだ。同時に市は、組織委員会主催の屋外の大規模な文化イベントを実現するため、道路や広場、建物利用に関する規制のクリアに部局を超えて全面協力した。

PICCADILLY CIRCUS CIRCUS
Le Studio de Cirque
Piccadilly Circus, London
Unusual Services with Crying Out Loud
© Justine Simons

　海外の観客は、ロンドン滞在中の全日程の入場券を確保しているわけではない。メディアは競技場以外でも話題を探している。そういう意味でも文化プログラムの果たす役割はきわめて大きいという。
　ロンドンのカルチュラル・オリンピアードの成功は、組織委員会、アーツカウンシル、ロンドン市の協力体制が大きな要因だったことは間違いない。日本もぜひ学ぶべき点だろう。

五輪招致に向け文化事業を強化してきた東京都

　実は、東京都はオリンピック招致に向けて文化事業を強化してきた。2005年8月に石原前東京都知事が2016年のオリンピック招致を発表し、翌年に東京芸術文化評議会の設置を決定。2007年3月に開催された第一回評議会（会長には福原義春企業メセナ協議会会長が就任）でもオリンピックの文化プログラムが審議された。
　以降、オリンピック・パラリンピックを招致するためにも、文化政策、文化事業を拡充する必要があるという認識に基づいて、さまざまな文化事業に着手。2008年4月には「東京文化発信プロジェクト」が立ち上げられた。その後事業は徐々に充実され、現在では国際的なフェスティバル、子ども・青少年を対象としたプログラム、アーティストと市民が協働したまちなか展開の事業、文化創造都市・東京の国内外へのアピールなどを実施している。
　フェスティバル/トーキョー、六本木アートナイト、恵比寿映像祭、パフォーマンス・キッズ・トーキョー、「墨東まち見世」アートプラットフォーム、ART SUPPORT TOHOKU-TOKYO、文化の力東京会議なども、「東京文化発信プロジェクト」の一環だ。
　同時に、そうした一連の施策のなかで東京都美術館や東京芸術劇場、東京都庭園美術館などの改修が進められた。野田秀樹を芸術監督に迎えた東京芸術劇場をはじめ、施設改修にあわせて事業や運営の見直しが行われ、プログラムが強化されてきた。
　2012年11月のアーツカウンシル東京の発足も、こうした東京都の文化政策改革のなかで実現したものである。
　これらは、オリンピック・パラリンピックの招致を念頭に行ってきたものだが、2020年の開催が決定した今、その成果をどのように引き継ぎ、発展させていくかが、次の目標となっている。

2020年の文化プログラムに望まれること

　では、2020年の東京五輪はどんなカルチュラル・オリンピアードを開催すべきだろうか。
　まず、日本の芸術文化を発信するだけでなく、海外のアーティストにも大きなチャンスを提供する場であってほしい。未来の芸術文化の振興に積極的な国際貢献をすれば、東京は芸術の消費地から国際的な創造の拠点となり、文化的プレゼンスを向上させる絶好の機会となるはずだ。
　2008年の北京以来となるアジアでの開催をにらみ、アジア諸国のアーティストとの共同制作を行い、他地域の国々にアピールすることも可能である。2020年は東アジア文化都市 *3の日本での開催年にあたることから、開催都市を中心に日中韓の交流プログラムを立ち上げることも有効だろう。
　それ以上に2020年の五輪でアピールすべきだと思うのは、日常生活のなかに文化が深く根を下ろした私たちの暮らしぶりだ。お茶やお花といったお稽古事や俳句などの伝統的な文化に限らず、ピアノや合唱、ダンス、絵画など、日本ほど多くの国民がプロ顔負けの芸術活動を行う国はない。都内の一般家庭のピアノの保有台数は83万台というデータがあるぐらいだ。
　芸術活動で新たな生きがいを見いだしたお年寄りも少なくない。アーティストが高齢者施設を訪問して行う活動では、認知症のお年寄りが普段とはまったく違う生き生きとした表情をしたり、リハビリで上がらなかった腕が上がったり、周囲が驚くようなこともしばしば起こっている。
　過疎と高齢化に直面する瀬戸内の離島や新潟の里山で開催される国際芸術祭も、日本ならではのものだろう。アーティストが地域の課題を見つめながら、独自の創造的活動を行うアートプロジェクトは全国各地に広がっている。
　東日本大震災からの復興に、地元の芸能や祭りがきわめて重要な役割を担っていることも見逃せない。企業メセナ協議会のGBFundは「百祭復興」を立ち上げ、それらを積極的に支援してきた。
　つまり日本では、芸術文化は劇場や美術館で鑑賞するだけのものから、社会的な課題と向き合い、新しい時代を切り拓く存在へと変化している。
　実はスポーツも、人々の交流を促し、地域社会の再生や、健康で活力に満ちた長寿社会の実現に寄与する点が、最近注目されている。各地で活発化する市民マラソンはその典型だろう。
　今度のオリンピックで活躍するのは、世界トップレベルのアスリート、アーティストだけではない。老若男女がスポーツと文化に積極的に参画し、生き生きとした姿をアピールすれば、新たな五輪の姿を示すことができる。
　そのためには、民間企業の果たす役割にも大いに期待したい。オリンピック・パラリンピックと民間企業の関係となるとすぐにスポンサーが浮かぶが、日本の企業は、もっと主体的にかかわることができるはずだ。コーポレート・スポーツはもちろんのこと、企業メセナの規模や活動の多様性は世界のどの国にも引けを取らない。
　ナショナルブランドの巨大企業だけではなく、地域に根ざした地道なメセナ活動は全国各地で実施されてきた。カルチュラル・オリンピアードを全国展開する際に、そうした民間企業の取り組みは大きな力を発揮するだろう。

課題先進国ならではのレガシーの実現を

　人口減少が始まり超高齢社会に突入した日本は、課題先進国だと言われる。しかしそれは、世界に先駆けて新たな可能性やビジョンを示すチャンスでもある。招致活動で掲げたスローガンDiscover Tomorrowには、そうした思いが込められていたに違いない。それは、経済発展を経てたどり着いた20世紀型の先進国とはまったく異なる価値観に支えられたものになるはずだ。
　2020年をきっかけに、スポーツと文化に支えられた新たな超高齢社会のモデルを世界に提示すること。それも大きな目標のひとつとなるだろう。それ以上に、今度のオリンピック・パラリンピックは日本が大きく変わる契機にしたいものだ。民間企業も五輪を単なるビジネスチャンスと捉えるだけでなく、新たなビジネスモデルの構築やイノベーションにチャレンジする。政府や地方自治体も従来の政策や行政の仕組み、考え方を打破し、新たな時代に見合った改革に取り組む。そのことで、日本はまだどの国もたどり着いたことのない成熟先進国のモデルを世界に提示できるのではないか？
　前回の東京五輪の後、極東の小国がなしえた高度経済成長は、多くの国に希望を与えた。2020年の東京オリンピック・パラリンピックは、世界にどんな夢とレガシーを残せるのだろうか。スポーツと文化の融合された人間の祭典。クーベルタンの理念に立ち返ったオリンピック・パラリンピックを開催することがその一歩となることは間違いない。
　日本の実力が問われるのはこれからだ。

（2014年2月6日）