この原稿を書いている6月半ば現在、新型コロナ感染症の影響を大きく受けたプロジェクトの実現に向け、昼夜パソコンを前に心血を注いでいるが、外を見渡せば、いつの間にか窓越しの街路樹は深い緑色に変わり、外出制限が緩和された街には、マスクとともに活気が戻ってきたようだ。スーパーの陳列棚にはパスタと小麦粉が再び行儀よく並び始め、アパート前の教会通りには活発にエンジン音を上げる車たちが戻ってきた。日本との郵便が復活し、飲食店の営業が再開され、美術館やギャラリーなど文化施設にも足を運べるようになった。目撃頻度が減った飛行機に比べ、がらんとしたショーウィンドウに貼られた「店舗募集」の広告や、ビルの隙間にうずくまる路上生活者との遭遇が増えたような気がするが、そこかしこで「新しい日常」が確かに始まっている。筆者は現在ドイツ西部のデュッセルドルフという街で暮らしながら、ヨーロッパと日本を中心に世界各地のコンテンポラリーアートのプロジェクトに、フリーランスという立場でかかわっている。アーティストやキュレーター、技術スタッフ、美術館や助成団体など、さまざまな立場の個人、団体と、アイデアをカタチにし、この世に送り出すために奔走してきたが、この数カ月間、絶えず打ち寄せる不安定な緊張を抱えながら、従来の枠組みや存在理由を問う場面に多く遭遇した。新たな日常の「慣れ」がやって来る前に、この数カ月の出来事を忘却しないように、海外で暮らすフリーランスについて、また移動の自由について考えたことを書き留めようと思う。

「休憩中なだけですから。どうか皆さまお元気で！」という看板が掲げられた音楽ホール。（4月9日筆者撮影）

欧州博物館組織ネットワーク（NEMO）が3月後半から4月末にかけて実施した調査によると、ヨーロッパの美術・博物館の多くが一時的に閉館に追い込まれ、7〜8割の収入減を報告している。従業員の解雇こそ食い止められているようだが、フリーランスの雇用契約の保留ないし解約をした館は3割ほどあり、とりわけ地方の従業員20人以下の中小規模の館で多く報告された※1。フリーランス従業員の多くが契約を打ち切られたアメリカとは労働市場構造が異なるため軽率な比較は禁物だが、フリーランスや小規模の文化組織の防御力の低さが、危機の時代に露呈するのは万国共通だ※2。 そんなフリーランスの文化芸術関係者の活動と生活に対してドイツでは、連邦政府、各州政府、各地方自治体による複数の支援策が打ち出された。

※1：Network of European Museum Organisations, Survey on the Impact of the COVID-19 Situation on Museums in Europe: Final Report
（アクセス日：2020年6月14日。アクセスおよび情報については以降も特に記載がない限り同日のものである。）

※2：Valentina Di Liscia, MoMA Terminates All Museum Educator Contracts, Hyperallergic, April 3, 2020
またアメリカでは、危機に直面した経験があるものの危機発生前に危機対応計画を立てておらず、発生後も計画を立てていない文化芸術団体が68%に上ると報告されている。Leah Hamiltno, Embracing Crises As Normal: A New Approach For Art Managers, Arts Management Quarterly (No.131), Arts Managements Network, April 2019, pp.43-48

連邦政府が真っ先に打ち出したフリーランスの文化芸術関係者を含む単独自営業者に対する即時支援策は、3カ月間分の事業費として9000ユーロ（約109万円）を給付するというものだった※3。連邦制が敷かれているドイツでは、連邦政府が文化芸術分野に拠出する予算も権限も限定的であり、今回の支援策も州政府により具体的な制度へと落とし込まれたため、実際の支援内容は州毎に異なる※4。筆者が住むノルトライン＝ヴェストファーレン（NRW）州では、申請はオンラインで行われ、ドイツの税金番号を持っており申請書のドイツ語を理解できれば職業も国籍も問われず、特別な追加書類の提出は不要であり、入力は数分で完了し、申請後2〜5日で振り込まれるというスピーディーな対応であった。この非官僚的な対応は一部の日本のメディアで賞賛と羨望の眼差しを持って報道されたようで、ご存知な方もいるかもしれない。現地でも「即時支援」という名前負けしない対応が評価されたのは事実だが、困惑の声も多い。というのも、給付金の生活費への充当可能という一文がある日突然ウェブサイトから削除され、月々の固定事業費が少ない単独自営業者の多くは給付金の大半を返金せざるをえないことが後から判明したためだ※5。不満の声が噴出し、抗議の署名運動が起こり、同州では2,000ユーロ（約24万円）を生活費に充当できるようになったものの、実際の手続きに関する情報は今も不足しており、さまざまな憶測が飛び交うばかりである。偽物の申請サイトを用いて給付金を騙し取る詐欺犯罪も起きた。また連邦政府による即時支援策とは別に、州や自治体によっては独自の支援策を打ち出しているが、資金繰りや平等性の問題が指摘されており、首都ベルリンでは連邦政府との対立も見られ、現在まで決着がついておらず、各地で混乱は続いている※6。

※3：ドイツ連邦政府は、2020年3月23日にフリーランスの文化芸術従事者を含む零細企業と個人事業主を対象に500億ユーロ（約6兆円）の「即時支援策」を、また個人の生活維持のために別途100億ユーロ（約1兆2000億円）の支援を実施することを決定した。この「即時支援策」では、個人事業主及び従業員数5人までの企業は9,000ユーロ（約109万円）、10人までの企業は15,000ユーロ（約180万円）の支援を受けることができる。なお本コラム記載のレートは全て2020年6月14日時点のものである。ドイツ連邦政府ウェブサイト
また、ドイツ文化評議会による提言を受け、連邦政府による文化芸術従事者に対する大型支援策が実を結んだ経緯については、藤野一夫「論説：パンデミック時代のドイツの文化政策（2）」（『美術手帖』2020年5月30日）に詳しい。

※4：例えばハンブルク都市州では2,500ユーロ（約30万円）を報酬分として充当でき、バーデン＝ヴュルテンベルク州では、3か月の生活費として3,540ユーロ（約42万円）を充当できるなど、州によって対応が異なる。連邦政府及び州別の主な政策など、コロナ禍におけるドイツ国内の文化芸術政策については、ドイツ文化評議会のページを参照のこと。ドイツ文化評議会ウェブサイト

※5：この一文がNRW州の即時支援用のホームページから削除された理由は、支援条件を他州と合わせるための措置とされている。対象となる使用用途は事業費のみで、個人の生活維持のためには生活保護手当（HartzⅣ）への申請が促されているが、失業者というレッテルを貼られることへの抵抗から申請に至らないケースも多い。

※6：ベルリン都市州は、生活費にも利用可能な給付金として独自財源から一人につき5,000ユーロ（約60万円）の支援パッケージを打ち出した。しかし申請開始から5日で財源不足が判明し、途中から連邦政府が打ち出した給付金制度に切り替わったため、申請時期による不平等が発生した。また登録個人事業者数よりも多くの申請者に給付されたことが発覚し、現在調査が進められている。NRW州では、芸術家社会保険（KSK）加入者に対する2,000ユーロ（約24万円）の支給策が打ち出されたが、財源不足に加え、近年KSKへの加入が厳しくなっていることから、審査基準が厳しいと指摘する声もある。

規模が大きく平等性が重視されることから混乱が目立つ給付金とは別に、文化芸術分野に対する特別助成金も各地で立ち上がっている。ノルトライン＝ヴェストファーレン州立芸術財団は、この世界的パンデミックを一つの「転換期」と捉え、この歴史的事態に触発され、新たに立ち上がる文化芸術プロジェクトへの緊急助成プログラムを発表した※7。一つのプロジェクトにつき4,000ユーロ（約48万円）が助成され、文学、音楽、パフォーミングアーツ、ビジュアルアートの分野から合計150件が採択されるという規模だが、ユニークなのは、プロジェクトの実現可能性よりもコンセプトが重視されている点だ。実現可能性という助成プログラムでは欠かせない従来の基準を外し、新型コロナの影響により生じうる新たな物理的制限を、自由で創造的なアイデアの発展の足枷にはさせまいという気概を感じる。

※7： ノルトライン＝ヴェストファーレン州立芸術財団（Kunststiftung NRW）

つい先週も連邦政府より「文化リスタート」支援策が打ち出され、文化芸術関係者の活動再開に向けた中長期的な支援が進められることになったところだが※8、こうした迅速で手厚い文化芸術政策に通底するのは、文化芸術は、国にとって重要な産業のひとつであるばかりでなく、時代情勢を問わず社会に必要なものであるという認識である※9。連邦首相府文化メディア担当国務大臣のモニカ・グリュッタース氏は芸術の自由を、健全な民主主義の生存に不可欠な酸素を供給する存在に喩え、なぜ文化芸術が支援されるべきかを、連日のように訴えてきた。※10。多様な表現の自由が奪われることは何を引き起こすのか。「退廃芸術」とその後の文化遺産の流失、分断国家を経て、各地で跋扈するレイシズムと排外主義、右傾化と難民問題を抱えるこの国の歴史と現状は、政策に確かな使命を与えている。民主主義は一日にしてならず、社会を構成する多様な市民一人一人によって達成されるものである。グリュッターズ氏の発言や連邦政府が打ち出す政策が、芸術家の生活実態を無視した表面的で柔軟性に欠ける政策だと批判する声はあるものの、社会に不可欠な文化芸術活動に携わる人を、国籍に関係なく支援するという態度も政策も、当事者の一人として非常に心強いものがあった。フリーランスとしての生物学的生存だけでなく、精神的生存のために、アート業界で働くフリーランスの労働問題や、単独自営業者や小さな組織向けの危機対応計画の整備などは、今後の課題として考えていきたい。

※8： ドイツ連邦政府は6月17日に文化活動再開に向けた「文化リスタート（NEUSTART KULTUR）」プログラムとして、文化芸術分野全体に新たに10億ユーロ（約1200億円）の支援枠を決定した。ドイツ連邦政府ウェブサイト

※9： ドイツ主要産業の価値創出額は、自動車産業、機械産業に次ぐ規模と試算されている。藤野一夫「コロナ時代のドイツは芸術・文化をどう守るか？」ドイツニュースダイジェスト、2020年5月22日

※10： Monika Grütters, Kunst ist existenziell für die Demokratie, Der Tagesspiegel, 8. Mai, 2020

外出制限の緩和後、最初に行った展覧会の帰り道。
人通りが減ったためか、足元の小さな花に目をやる人が増えたためか。
（5月17日筆者撮影）

移動の自由が制限されたことは、プロジェクト毎に各都市へ渡航し、また定期的に東京の家族と会うことが当たり前であった筆者にとって大きな衝撃であった。陸海空路が絶たれ大陸間移動は困難になり、パスポート記載の国籍により渡航地域は制限され、国単位の感染者数グラフがインターネット上で更新され続け、国という単位の存在感が増した。EU圏内でも、欧州市民というコスモポリタン意識が共有されていた時代は過去のものとなってしまったかと思うほど。コロナ対策で国境が封鎖されて以来、欧州連合内でも加盟国の足並みを揃えるのは容易なことではなく、英国の離脱後、国民国家の優位性を求める声が再び強まった。6月中旬、国境は再び開かれつつある。国境沿いに建てられた仮設のフェンス壁が倒され、隣国の市民たちがハグの代わりに肘を合わせて再会を歓喜する。パソコン画面越しに伝わってくるニュース映像を見て、28年にわたり国家を分断していたベルリンの壁がどれほどのものであったか、分断が何をもたらすのかを想像すると慄いてしまう。

移動の自由は、近代市民社会が築いたもっとも本質的な基本的人権の一つである。同時に、文化芸術の発展を支えてきた重要な要素でもある。文化的越境は芸術家を刺激し、さまざまな着想源がやがて焦点を結び、作品となることも少なくない。筆者も日本に海外から作家を招聘したり、あるいはヨーロッパで日本人作家と協働する中で、馴染みの薄い言葉の不自由な土地に身を浸し、時に偶然に身を任すような異文化経験が、アイデアの源泉や制作過程の原動力となった現場に度々遭遇した。予定調和でない異文化体験の機会をいかに提供しうるかは、今後の課題だろう。文化芸術産業に欠かせないオーディエンスの移動が制限されることによる打撃も無視できない。グローバル化とともにますます観光化するコンテンポラリーアート業界に対する批判が聞かれてすでに久しいが、祝祭感を醸し出す芸術祭やアートフェアから観客が消えてしまうことはあまりに寂しい。それともやがて新型コロナで莫大な被害を受けた土地がモニュメント化され、新たな観光スポットとなるのだろうか。

物理的な移動制限に後押しされるように、美術館や巨大ギャラリーを中心にデジタルコンテンツが拡充してきたのは間違いない。オンラインの展覧会、教育コンテンツ、ソーシャルネットワークへの投稿を始め、各地のアートフェアもオンラインビューイングを強化している※11。デジタル化の結果、美術・博物館のウェブサイト訪問者数は増加している※12。筆者も自宅でモニター越しに世界各地の美術館をめぐり、さまざまな展覧会を訪れた。VR技術を活用したインタラクティブな展覧会など、工夫が凝らされており、教育的なコンテンツが多く感心させられる一方、デジタル化へのスピーディーな資源配分が可能な団体とそうでない団体との格差を垣間見たようにも思う。展覧会体験に紐付いているさまざまな記憶を呼び起こす要素──作品だけでなく、展示空間の光や音や匂い、偶然出会った人やもの、その日の天気など──がなく、他者が存在せず、誰かから見られることがなく、「ながら」鑑賞ができてしまい、どこか気が散ってしまう。美術館やギャラリー空間で演出されている作品に集中するための環境を自ら再現することは容易ではない。バーチャル上の展覧会の多くはどこか対処療法的で、物理的に存在しているもののデジタルレプリカとして扱われており、疑似体験を提供しているような印象を受けることも否めない。今後デジタル化が加速する中、現実とインターネットの同期は強化され、テクノロジーの更なる発展は芸術家に新たなる表現の可能性を開く。生み出されたその時から複製可能性という自らの運命を背負いつつサイバー空間にのみ存在し続け、会期や土地などの枠組みに縛られない作品や展覧会に注目することは、従来の展覧会のあり方そのものを見直す今こそ必要なことかもしれない。

※11：Mariko Mikami, Zombies in the Time of Social Distancing, Poznań art week, May 12, 2020 参照。

※12：ヨーロッパを中心に8割の美術博物館が新型コロナ感染症の影響を受けデジタルコンテンツを増やし、4割以上の美術博物館がオンラインの訪問者が増加したと回答している。（欧州博物館組織ネットワークによる前掲レポート参照）。また2020年3月のアートバーゼル香港のオンラインビューイングには、250,000人（前年現地フェア訪問者88,000人）が参加した。Benjamin Sutton, What Sold at Art Basel in Hong Kong’s Online Viewing Rooms, Artesy, March 26, 2020

「Black Lives Matter！」と唱えるNRW州議会前でのレイシズム反対デモ行進。ジョギング中に遭遇した。
（6月6日筆者撮影）

しかしながら、枠組みそのものを批判的に考察し、かつ実行するというのは容易なことではない。すでにそう決まっているから、そういうものだからと既存の枠組みを無反省に計画を遂行することへの疑問を抱きながらも、度重なる変更や不確定要素の靄の中、関係者と結論の出ない話し合いを重ね、調整を続け、それでも期日通りにプロジェクト遂行を目指さねばならないというジレンマに、筆者も何度も陥ってきた。立場上、制度や枠組みそのものを動かす力もなく、自分の非力さを感じ悔しい想いをすることも少なくない。

一方で、個人や小さな組織だからこそ発展した活動もある。ヴォルフガング・ティルマンスが主宰するBetween Bridgesは、民主主義、LGBT、アートを通したソーシャル・キャンペーンを展開してきた非営利団体だが、新型コロナ感染症の世界的蔓延を受けて「2020Solidarity」というキャンペーンを立ち上げた。パンデミックの影響を受け存続の危機に立たされている文化施設やインディペンデントスペースを支援することを目的とし、この理念に賛同した世界中の50人を超えるアーティストが各々ポスターをデザインした。参加施設はそのポスターをホームページ上で販売し、収益は各参加施設に支援金として寄付される仕組みである。かつて一緒にプロジェクトを行ったアーティストを通してこの取り組みを知り、日本では、筆者がプロジェクトマネジメントを担うプロジェクトスペース アサクサを含む全9団体が参加した※13。これまでアーティストや関係者のサポート役という立場に徹することが多かったが、このキャンペーンを通して支援される立場になり、芸術文化関係者による双方向の支え合いが事態を動かすという確かな手応えを感じた。

※13：河内秀子「写真家ヴォルフガング・ティルマンスが語る「アーティストの責任」とパンデミック」WIRED、2020年6月24日（アクセス日：2020年6月26日）

この原稿が公表されるころに開催予定であったヨコハマトリエンナーレ2020において、筆者が制作に深く関わったアントン・ヴィドクルの2019年の映像作品《宇宙市民》が展示される。キリスト教的愛国主義とも捉えられるロシア宇宙主義が、倫理と技術に依って立つ左派思想として再解釈され、現代の東京とキエフを舞台に、精神や物質面でのあらゆる差異と制限を越えた「宇宙市民」たちが描かれる。「惑星間移動の自由を！」「全人類に復活を！」と訴える宇宙市民たちは、現在の世の中を予見していたかのようだ。自らの内に矛盾を抱え、その端々で歪みが噴出するこの不安定な時代の社会に対して、感性を通した問題提起を得意とするコンテンポラリーアートにはやることがたくさんある。プロジェクトを企画し、遂行を支える側にとっても、新たな挑戦となろう。新型コロナ感染症という世界規模のパンデミックが、10年後の社会をどう変え、100年後にどう記憶されるのか。宇宙的な視点を持ち、立場や文化や言語や地域の壁を超えて、他者の声に耳を傾け、考えを共有し、想像力を働かせ、勇気を持って越境し、行動していきたい。

（2020年6月26日）